株式会社Kaica

株式会社Kaicaでは、占い師の育成、占い原稿執筆、起業家向けの占いコンサルティングなどの占い業務全般を承っております。

 

執筆、提携(コンサルティング含む)

 

株式会社カネボウ様
有限会社ミラノコーポレーション様
株式会社エヌアイプランニング様
株式会社ディーアイエフ様
株式会社ドリームアフタードリーム様
株式会社祥起様
奈良新聞(奈良日日新聞)様
株式会社近鉄百貨店様
オーストラリア日本人向け新聞cheers 毎月の運勢掲載
willa  毎月の運勢掲載
ぱ〜ぷる+W 半年の運勢掲載
ごぉっつ 毎月の運勢掲載
ミスティ 人生相談の小部屋
他多数

 

アプリ監修
天命推命占い
天命推命占い2
恋と出会いの開運九星占い
恋と出会いの四柱推命
恋と出会いの守護神占い
他多数

 

      
    

特定商法に基づく表示

 

社名 株式会社 Kaica
開業 1999年度より運命開花として運営しておりましたが2008年度より株式会社Kaicaへと変更いたしました
業務内容

占い及び鑑定業
占い師の発掘、養成、斡旋、有料職業紹介及び経営に関するコンサルタント業務
占い情報サービスの提供業務
イベントの企画、製作、運営
結婚、仕事、対人関係に関する相談及びカウンセリング業務
出版物の企画、発行及び販売
一般労働者派遣事業及び特定労働者派遣事業
ホームページの企画、製作、管理業務
衣料品、日用雑貨品の販売及び輸出入
前各号に付帯する一切の業務

返品 不可
お支払い期日 開始前
お支払い方法

【銀行振込】
南都銀行 王寺支店 普)2007633
口座名義:株式会社 Kaica
【郵便振込】
記号14520  番号 17704321
口座名義:株式会社 Kaica
【クレジット決済】
ペイパル
株式会社ゼウス
オレンジセールス
「orange cloud」から始まる名称
「MLT」から始まる名称

電話番号 (代)0745-45-1883

※お問合せにつきましてはメールにて行っております

メールアドレス web@u-kaica.com
所在地 大阪府大阪市中央区南船場四丁目 10番5号
代表取締役

寺農由佳理

 

 

プライバシーポリシー

 

■個人情報保護法に基づく公表事項
「個人情報の保護に関する法律(平成15年法律第57号。以下「法」という)」に基づき、以下の事項を公表致します。 当社の個人データとその利用目的(法第18条、法第24条)、当社の主な個人データとその利用目的は以下の通りです。 ご本人から直接記載された個人情報を取得する場合は、その都度利用目的を明示致します。 それ以外で個人情報を直接取得する場合、または間接的に取得する場合は、以下の利用目的の範囲内で取り扱います。

 

■当社の保有している個人データとその利用目的 (法第18条、法第24条)
【ご利用者情報】
ご利用いただきました個人情報(お名前・ご住所・電話番号・生年月日・メールアドレス)は、講座及びご連絡に必要であり、それ以外の目的では利用いたしません。

 

【キャンペーン・企画情報】
キャンペーン・企画でご利用いただきました個人情報(お名前・ご住所・メールアドレス・アンケート内容)は、お客様からの応募の対応、商品配送及び当社サービス向上の為必要であり、それ以外での目的では利用いたしません。

 

【ご意見・ご感想情報】
当社に寄せられたご意見・ご感想の個人情報(メールアドレス・ご意見ご感想内容)は当社サービス向上の為必要であり、それ以外での目的では利用いたしません。

 

【お問い合わせ】
お電話・メール・FAXなどによるお問い合わせに対する対応以外の目的では利用いたしません。

 

■個人情報の第三者提供 (法第23条)
お預かりしている個人情報を適切に管理し、あらかじめご本人の同意を得ることなく第三者に提供することはありません。(ご相談内容も同様です)ただし、次の場合は除きます。

 

1)業務を委託する場合
・当社が業務を鑑定師や講師へ委託する場合、業務に必要な個人情報を鑑定師及び講師に提供していますが、個人情報を第三者に提供することなく管理を行う事を義務付けています。

 

2)法令に基づく場合

 

3)人の生命、身体又は財産の保護のために必要がある場合であって、ご本人の同意を得ることが困難であるとき。

 

4)児童の健全な育成の推進のために特に必要がある場合であって、ご本人の同意を得ることが困難であるとき。

 

5)国の機関もしくは地方公共団体又はその委託を受けた者が法令の定める事務を遂行することに対して協力する必要がある場合であって、ご本人の同意を得ることにより当該事務の遂行に支障を及 ぼすおそれがあるとき。

 

■個人情報保護の改定
個人情報保護に関して適用された法令が改定された場合は速やかに、改定をおこないます。